● 展望2022
・放送の基本的枠組み見直す年 NHK改革法案 改めて審議に
・岐路に立つ映像プロダクション 各社の強みを生かして変革を
・「放送」ビジネスのあり方 電波とネットの真の連携
・ディスプレー業界の動向 大型LEDドームシステム稼働
・活気が戻る大型映像業界 北京冬季五輪などイベント需要に期待
2022年1月3日
放送業界の未来描く1年
変化の契機「デジタル時代 検討会」 全関係者の英知を集約
放送インフラ トータルで議論 コンテンツ力を縦横に
放送業界の未来を描く年がスタートした。民放テレビ局の業績は、コロナ禍で大きく落ち込んだ昨年度から一転、系列局を含めてかなり改善したが、若者を中心に、人々のテレビとの接触の仕方は変化の速度を増しており、その経営への影響は、これまで以上に大きくなることが予想される。今こそ、NHK、民放キー局、ローカル局、映像プロダクションなど、映像コンテンツを日々の糧にする、すべての関係者の英知を集約し、コンテンツの価値を縦横に展開できる放送の未来像をつくる時だ。〈続きは本紙で〉
2022年1月3日号 主な記事
●2022年の業界展望
●新春記者座談会/地上波テレビ 21-22年への課題
●寺田倉庫がアーカイブ事業展開 ネット売買でコンテンツの二次利用を支援
●映像・情報通信関連の主な年間行事一覧
特集
コンテンツビジネス
● 「Terra sight MARKET」を展開 ネット売買でコンテンツの二次利用を支援
放送
● 放送業界の未来描く1年 変化の契機「デジタル時代 検討会」
● 記者座談会 地上波テレビ 21-22年への課題 ライブ視聴減少への対応急務
ディスプレー/大型映像
● ドバイ万博「ロシア・パビリオン」 動く脳オブジェにマッピング
● 動絵画技術の発表会開催 自然に近い4K動画を実現／アイキューブド研究所
映画/番組/CM
●映画「無聲」 台湾のろう学校で起こった衝撃的な事件 多様な社会問題を詰め込み描く
統計・調査
● 21年11月 映像機器の国内出荷金額 前年同月比で81.9％ 薄型テレビは45.8万台出荷／JEITA
