最新号2026年3月9日号
MWC26 バルセロナ
衛星通信の展示が急拡大
低・中軌道連携モデルが前面に
6Gはソフト更新軸に展開
機器各社が具体事例提示
5Gは収益化へSA化を強調
━ 今週号(3月9日号)の注目記事はコチラ ━━━━━━━━━━━━━━
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ネットフリックス WBD買収断念の余波 報道機関の独立性に揺らぎ CNNの扱いと中間選挙への懸念 トランプ大統領の影響力が浮き彫り
米動画配信大手Netflix(ネットフリックス)が、ワーナー・ブラザース・ディスカバリー(WBD)の買収を断念した。競合していたパラマウント・スカイダンス(PS)の提案が優勢となり、最終局面になってネットフリックスは撤退を決めた(3月2日号既報)。だが今回の決着は、単なる企業買収の問題を超え、米国メディア業界に強まる政治的影響力の影を浮き彫りにしたものだという。米国のメディア政策に詳しい、金沢工業大学 虎ノ門大学院の北谷賢司教授に背景を聞いた。(続きは本紙でレポート)
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WBD買収劇に潜む文化対決(下) 世界市場優先するネトフリ型 パラ型は統合インフラ維持 メディアの分岐点 明らかに
米国ではメディア再編が一気に進もうとしている。ネットフリックスとパラマウント・スカイダンスによるワーナー・ブラザース・ディスカバリー(WBD)をめぐる買収合戦は、ネットフリックスの撤退で幕を降ろしたが、ここから垣間見えたのは、米国という国家の文化的中心がどこに置かれるのかという問題であった。前号に続き、映像戦略コンサルタント SHIFTシニアマネージャーの奥村文隆氏に、今回の攻防戦の意味を解説してもらう。同氏は、今回の攻防は、統合インフラ維持かアルゴリズム化か、メディアがその分岐点に立っていることを明らかにしたと指摘した。(続きは本紙でレポート)
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ISE2026レポート(2)
スペイン・バルセロナで開催された「ISE(Integrated Systems Europe)2026」では、AIの活用拡大、放送技術の適用範囲拡張、デジタルサイネージのIT統合が主要テーマとして示された。順次各社の展示についてレポートする(続きは本紙でレポート)
※本紙とデジタル版は同一内容です。
2026年3月9日号 主な記事
●デジタルハリウッド大学がVPスタジオ構築/次世代クリエイター育成に運用
●フジテレビがFOD F1プラン 日本初「F1 TV」と連携
●ケーブルテレビテクノフェア in Kansai 2026が開催/業界各社が最新技術展開
●ISE2026レポート(2)
お知らせ
映像新聞からのお知らせ
- 2025年12月8日 ● 【訂正】本紙11月24日号1面の記事中において「報道サブは同年10月のカットオーバーが予定されている。」とありますが「制作サブは同年10月のカットオーバーが予定されている。」の誤りでした。ここにお詫びして訂正いたします。なお、デジタル版は修正して掲載いたしました。
- 2025年12月4日 【復旧のお知らせ】 先にお知らせいたしました通信障害は復旧いたしました。 12月2日(火)夕刻から12月4日(木)11:50の間にFAXを送信された方は、誠に恐れ入りますが、再送をお願いいたします。 ご迷惑をおかけし、申し訳ございませんでした。
- 2025年12月3日 【お知らせ】現在、通信障害により、当社の電話・ファクス が使用できない状態です。ご用件は、ホームページお問い合わせから、お願いいたします。 復旧は5日(金)予定しております。ご不便をおかけして、誠に申し訳ございません。
- 2025年10月20日 【定期ご購読者用】大阪・関西万博レポートの関連紙面を特集しました。定期ご購読者はログインしてご覧になれます(ページ数12頁)
- 2025年9月15日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため、9月は1日、8日、15日、29日を発行日とし、22日の発行はありません。次号は9月29日号になります。
- 2025年6月16日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため6月は2日、9日、16日、30日が発行日となり、23日の発行はありません。次号は6月30日号になります。
- 2025年3月24日 ●お知らせ 「放送100年」特集面を公開しました
- 2025年3月24日 ●発行日のお知らせ 映像新聞は月4回発行のため、3月は3日、10日、17日、24日が発行日となり、31日の発行はありません。次号は4月7日号になります。
- 2025年3月10日 ●お詫び 映像新聞デジタル版の配信において、システム上の不具合により、デジタル版が登録者の一部で閲覧できない事態が発生しました。正午時点で復旧いたしましたので、引き続きご利用お願いいたします。
- 2024年12月23日 ◆訂正◆ 12月23日号1,3面の見出しおよび記事において「IWON」となっていますが「IOWN」の誤りです。訂正しお詫びいたします▼12月23日号デジタル版を修正いたしました。
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