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2022/8/82022年8月8日

● 「テレビ広告効果研究」第2回調査結果/民放連研究所
● 22年6月 民生用電子機器の国内出荷金額 前年同月比で33.3%減少/JEITA

2022/7/42022年7月4日

● 22年5月 民生用電子機器の国内出荷金額 映像機器は445億円

2022/6/62022年6月6日

● 21年の映像ソフト市場は7583億円/日本映像ソフト協会、文化科学研究所

2022/5/302022年5月30日

● 番組視聴の裾野確実に拡大 新4K8K衛星放送市場調査/A-PAB
● 22年4月 民生用映像機器の国内出荷金額 前年同月比で27%の大幅減/JEITA

2022/5/92022年5月9日

● 2021年「多チャンネル放送」の実態/衛星放送協会の研究所が調査

2022/4/252022年4月25日

● 22年3月 民生用映像機器の国内出荷数量 薄型TVは49.2万台 前年同月比で9.2%の減少/JEITA

2022/4/42022年4月4日

● 21年度ポストプロダクション設備調査/JPPAが会員社の動向を発表
● フラットディスプレー22年は前年比0.5%減/JEITA/AVC部会が世界需要展望

2022/3/142022年3月14日

● 2021年のビデオソフト売上実績 「鬼滅」効果で販売用が8年ぶりに上昇/JVA

2022/2/282022年2月28日

● 電通「2021年 日本の広告費」 前年比2桁増も 進む2極化
● 22年1月 民生用電子機器の国内出荷金額 前年同月比8.4%減/JEITA

2022/2/72022年2月7日

● 電通が「世界の広告費成長率予測」 22年は9.2%の成長 日本は3.5%の見通し

2022/1/312022年1月31日

● 新4K8K視聴可能機器 21年12月末 1145万台に/A-PAB
● 興収は前年比113%の1618億9300万円 邦画がシェア8割を占有/映連が2021年の映画概況を発表
● 21年12月 民生用機器の国内出荷金額 映像製品は710億円 /JEITA

2022年1月17日

● 22年のデジタルOOH利用意向 「露出感」に高い期待値/LIVE BOARDが調査
● 正月三が日のテレビCM本数 前年より目立つ食品関連の出稿/ビデオリサーチ

2022/1/32022年1月3日

● 21年11月 映像機器の国内出荷金額 前年同月比で81.9% 薄型テレビは45.8万台出荷/JEITA

2021/12/132021年12月13日

● 21年10月 民生用電子機器の国内出荷金額 4カ月連続で前年割れ/JEITA

2021/11/12021年11月1日

● 21年9月 薄型テレビの国内出荷数量 前年同月比25.7%減/JEITA

2021/10/42021年10月4日

● 21年8月 薄型テレビの国内出荷数量 前年同月比28.9%減/JEITA

2021/09/132021年9月13日

● 新4K8K視聴可能機器7月末累計975万台 1000万台目前に/A-PABが発表
● DX関連ソリューションサービスが大幅増を記録/JEITAが市場調査

2021/09/062021年9月6日

● 21年7月 薄型テレビの国内出荷数量 50型以上が41.1%に 4K対応テレビは23.9万台/JEITA

2021/08/092021年8月9日

● 21年6月 薄型テレビの国内出荷数量 4K対応は32.9万台/JEITA

2021/07/262021年7月26日

● テレビとネット動画の視聴実態 ストランダーが年代ごとに調査

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 1966年(昭和41年)11月1日に創刊した「映像新聞」(当初は月刊「日本映画技術新聞」)は、おかげさまで55周年を迎えました。これもひとえに、ご愛読いただいております読者および広告主の皆様のご支援によるものと、心より感謝を申し上げます。放送・映像業界は、絶え間ない技術革新により、変化と成長を続けております。これからも、最新の動向を的確にとらえ、皆様のビジネスに役立つ正確な情報を伝えることに努めてまいります。今後もご愛顧いただき、ご指導、ご鞭撻を賜りますよう、お願い致します。

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